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イタリア旅行記 健康・医療・美容・生活

イタリア旅行記 きょうの健康・医療・美容・生活
ビタミンD 長時間の日光浴が必要
  成人が1日に必要とする量のビタミンDを体内で作るには、北日本ほど長時間の日光浴が必要とされ、冬の札幌市では茨城県つくば市の3倍以上の時間がかかることが、国立環境研究所(つくば市)の研究で明らかになった。30日付の日本ビタミン学会機関誌に発表する。

 ビタミンDが不足すると骨が弱くなったり、高血圧などになったりする危険性が高まる。ビタミンDは魚などの食事からとれるほか、紫外線を浴びることに よって体内で作られる。厚生労働省の基準では、成人に必要な1日の摂取量は最低5.5マイクログラム。魚では1匹(約50グラム)を食べる必要があるが、 日光浴の方が手軽とされている。
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臨床研究の論文不正問題、日本医学会が見解を発表
 日本医学会(高久史麿会長)は29日、製薬大手ノバルティスの高血圧治療薬ディオバンに関する臨床研究の論文不正問題で、「わが国の臨床研究の国際的な信頼性を著しく低下させた。危機的な状況にある」との見解を発表した。

 この臨床研究は5大学で実施され、京都府立医科大と東京慈恵会医科大はそれぞれ不正なデータ操作を認める調査報告を公表した。元製薬社員の関与が問題になっているが、同学会は「論文の主任研究者の責任が最も重い」と大学側の責任を問う姿勢を示した。
| - | 01:35 | - | - | pookmark |
疹の抗体検査の費用を全額補助/厚生労働省
 風疹の流行を受け、厚生労働省は風疹の免疫を持っているか調べる抗体検査の費用を全額補助する方針を固めた。妊娠を望むが予防接種を受けたかわからない女 性やそのパートナーが対象。妊婦が感染すると赤ちゃんの心臓や目、耳などに障害が出ることがあり、検査で免疫がないと分かれば、予防接種を促す。

 今回の流行は、予防接種率が低い20〜40代を中心に広まった。先天性風疹症候群と呼ばれる赤ちゃんの障害が増え、一部の自治体では、予防接種や抗体検査の費用を独自に補助する動きが出ている。

 このため、厚労省は来年度から検査の補助を全国に広げ、無料にする。費用は国と自治体で半額ずつ負担。来年度予算の概算要求に8億円を盛り込んだ。
| - | 00:14 | - | - | pookmark |
三重男性看護師会が発足
 三重県内で男性看護師が増えている。しかし40、50歳代が少なく、将来像を描けず不安を抱える若い男性看護師も多いことから、横のつながりを強めようと三重男性看護師会が発足。後に続く男性看護師を増やそうと、高校生や看護学生へのPRを始めた。

 厚生労働省や県によると、県内の男性看護師は2008年506人、10年622人、12年755人と着実に増加。しかし、県内の看護師全体に占める割合は12年が5・4%と、全国平均6・2%を下回っている。

 同会代表の県立看護大(津市)の前田貴彦准教授(39)は、病院の垣根を越えて連携して男性看護師の存在を知ってもらい、キャリアについても話し合おうと、昨年11月に同会を結成した。

 今月22日には、男子高校生や男子看護学生を対象に同大でトークイベントを初めて開催。現役の男性看護師が学生らと交流した。

| - | 00:28 | - | - | pookmark |
コーヒー飲用習慣と死亡率の疫学調査結果
 毎日4杯以上のコーヒーを飲む55歳未満の人は、飲まない人に比べ、死亡率が高いとする疫学調査結果を、米サウスカロライナ大などが米医学誌に発表した。 研究チームは「若い人はコーヒーを毎日3杯までに」と注意を呼びかけているが、コーヒーの功罪に結論が出るにはまだ時間がかかりそうだ。

 チームが、米国の約4万4千人にコーヒーを飲む習慣を書面で尋ね、その後17年ほど死亡記録などを調べた。その結果、55歳未満に限ると週に28杯以上コーヒーを飲む人の死亡率は、男性では1・5倍、女性は2・1倍になっていた。55歳以上では変化はなかった。

 ただし今回の研究では、飲用習慣が変わる可能性や、いれ方によって成分に影響が出る可能性などは考慮されていない。
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看護師1人の石巻市の訪問看護事業所、特例措置打ち切り
 被災地の特例措置により、看護師1人で開業している石巻市の訪問看護事業所について、特例措置が10月11日で打ち切られることが21日、決まった。

 特例措置の終了後も経過措置として当面、現在の利用者の介護保険を使った訪問看護は続けられる。ただ、看護師を増やして通常の基準である常勤換算で2・5人以上を目指すことを求められ、通常基準を満たすまでは新たな利用者の受け入れはできない。

 石巻市で開業している看護師佐々木あかねさん(29)は「今後の対応については、経過措置などの細かい点が明らかになってから決めるが、事業は何とか続けていきたい」と話している。

  特例措置の延長について検討する社会保障審議会(厚生労働相の諮問機関)の介護給付費分科会が21日、東京都内で開かれた。現在、看護師1人の事業所が開 設されている石巻市と福島県南相馬市が、「他の事業所で、新たな利用者の受け入れが可能」として、特例措置の延長を求めていないことなどから、厚生労働省 が特例措置を10月11日までとする案を示し、了承された。

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将来の出産に備えるために行う卵子の凍結保存を容認
 日本生殖医学会(理事長・吉村泰典慶応大産婦人科教授)は23日、健康な未婚の成人女性が、将来の出産に備えるために行う卵子の凍結保存を容認する指針案をまとめた。

 晩婚化で出産年齢が遅くなっている現状を踏まえ、今後、実施施設が増えることが予想されることから、一定の歯止めとなる指針案を作成したとしている。画像の拡大

 卵子の凍結保存については、不妊治療を目的とした夫婦と、治療で卵巣機能が失われる恐れのあるがん患者にのみ、日本産科婦人科学会の指針などで認められているが、未婚の女性に対する見解が示されたのは初めて。

 指針案では、健康な女性の卵子の凍結保存を認めた上で、採卵時の年齢が40歳以上は推奨できないと定めた。凍結した卵子を解凍して受精させ、子宮に戻す年齢については、高齢出産のリスクを避けるため45歳以上は勧めない。

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吉田口登山道救護所
 富士山の8合目以上に登る約30万人のうち、例年6割が利用する吉田口登山道。その安心を支えているのが、7合目と8合目にある救護所だ。医師や看護師が交代で、体調不良を訴える登山者の治療にあたっている。

 8月上旬の土曜日。午後11時半近くになって、山小屋「太子館」(標高約3100メートル)に置かれた8合目の救護所に、鳥取県からツアーで訪れた30代の女性が入ってきた。「7合目の手前くらいから、呼吸が苦しくなって」

  診察した近藤尚己・東京大学大学院医学系研究科准教授は、問診などから「典型的な高山病ですね」。高山病の薬を処方した。近藤医師は「さらに具合が悪くな るようなら、高度を下げれば治ります」とアドバイス。一緒にいた40代の夫は「(山小屋に)泊まって、様子をみてみます」と話した。
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ランゲルハンス島だけを取り出して再び体内に戻す移植手術に成功
 大阪大の伊藤寿記(としのり)教授(消化器外科)らは21日、遺伝性の膵炎(すいえん)患者から傷んだ膵臓を摘出し、インスリンを分泌する膵島(ランゲルハンス島)だけを取り出して再び体内に戻す移植手術に成功した、と発表した。遺伝性膵炎患者の膵島自家移植は国内初。手術を受けた30代の女性は医師らと会見に出席し、「腹痛から解放され食事がとれるようになった」と喜びを語った。

 女性は5歳のときから腹痛を繰り返し、10年ほど前に遺伝性の膵炎と診断された。膵臓が出す消化液が、膵臓自身を溶かす病気だ。数年前からほとんど食事がとれない状態で、痛みを止めるためにモルヒネを使っていた。
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甲状腺がん「確定」の子供は18人に、「疑い」は25人/福島
  東京電力福島第1原発事故による放射線の影響を調べている福島県の「県民健康管理調査」検討委員会が20日、福島市で開かれ、甲状腺がんと診断が「確定」した子供は、前回6月の12人から6人増え、18人になったと報告された。

 「がんの疑い」は25人(前回は15人)。甲状腺検査は、震災当時18歳以下の約36万人が対象。

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