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イタリア旅行記 健康・医療・美容・生活

イタリア旅行記 きょうの健康・医療・美容・生活
スタップ細胞をつくった小保方晴子さん
いつも研究のことを考えています――。世界を驚かす画期的な新型の万能細胞(STAP〈スタップ〉細胞)をつくったのは、博士号をとってわずか3年とい う、30歳の若き女性研究者だ。研究室をかっぽう着姿で立ち回る「行動派」は、負けず嫌いで、とことんやり抜くのが信条だ。

「やめてやると思った日も、泣き明かした夜も数知れないですが、今日一日、明日一日だけ頑張ろうと思ってやっていたら、5年が過ぎていました」

28日、神戸市内の理化学研究所発生・再生科学総合研究センターでの記者会見。無数のフラッシュの中、小保方晴子(おぼかたはるこ)さんはこれまでの日々を振り返った。

千葉県松戸市の出身。2002年、早稲田大学理工学部に、人物重視で選考するAO入試の1期生として入った。当時、面接で「再生医療の分野に化学からア プローチしたい」とアピール。ラクロスに熱中し、「日々、大学生の青春に忙しかった」というふつうの学生生活を送っていた。

応用化学科の研究室で海の微生物を調べていたが、指導教官から「本当は何をやりたいか」を問われ、最初の夢を思い出し、大学院から、再生医療の分野に飛び込んだ。

小保方さんを大学院時代に指導した大和雅之・東京女子医大教授は「負けず嫌いで、こだわりの強い性格」と話す。一から細胞培養の技術を学び、昼夜問わず、ひたすら実験に取り組んでいた。

半年の予定で米ハーバード大に留学したが、指導したチャールズ・バカンティ教授に「優秀だからもう少しいてくれ」と言われ、期間が延長になったという。ここで、今回の成果につながるアイデアを得た。

研究の成功に欠かせない特殊なマウスをつくるために、世界有数の技術をもつ若山照彦・理研チームリーダー(現・山梨大教授)に直談判。ホテルに泊まり込みながら半年以上かけて、成果を出した。

今回の発見について、小保方さんは「あきらめようと思ったときに、助けてくれる先生たちに出会ったことが幸運だった」と話す。理研の笹井芳樹・副センター 長は「化学系の出身で、生物学の先入観がなく、データを信じて独自の考えをもっていた。真実に近づく力と、やり抜く力を持っていた」と分析する。

昨年、理研のユニットリーダーになった小保方さんは、自身の研究室の壁紙をピンク色、黄色とカラフルにし、米国のころから愛用しているソファを持ち込んで いる。あちこちに、「収集癖があるんです」というアニメ「ムーミン」のグッズやステッカーをはっている。実験時には白衣ではなく、祖母からもらったという かっぽう着を身につける。

研究をしていないときには「ペットのカメの世話をしたり、買い物に行ったりと、普通ですよ」と話す。飼育場所は研究室。土日も含めた毎日の12時間以上を研究室で過ごす。「実験室だけでなく、おふろのときも、デートのときも四六時中、研究のことを考えています」
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沖縄に日米新薬開発拠点…米軍住宅の返還跡
日米両政府が、2015年3月に返還予定の米軍施設「西普天間住宅地区」(沖縄県宜野湾市、約52ヘクタール)跡地に、新薬の研究開発拠点「沖縄メディカル・イノベーション・センター」(OMIC、仮称)を創設する検討を進めていることが27日、分かった。

 米軍が持つ膨大な治療記録の提供を受けながら、日米の製薬会社などが再生医療技術を使った新薬の研究開発に取り組む。両政府が全面協力した新薬開発計画は初めて。

 日本政府関係者が米国防総省や海軍医療センター(カリフォルニア州サンディエゴ)を訪問するなどして協議に入っている。

  計画案では、再生医療技術の活用がOMICの柱の一つとされている。iPS細胞(人工多能性幹細胞)を培養して作られた人工臓器に薬の成分を投与し、効果 や副作用の有無を検証し、新薬の開発につなげる。米軍人のけがや病気の治療記録と日本国内の治療データを組み合わせ、〈1〉新型インフルエンザなどの感染 症〈2〉心的外傷後ストレス障害(PTSD)――に対応する新薬作りにも取り組む。医療ツーリズムなどを通じ、沖縄に海外の観光客を呼び込む役割も期待さ れている。

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抜けてしまった歯が多い人ほど細菌による肺炎で亡くなる危険性が高
抜けてしまった歯が多い人ほど肺炎で亡くなる危険性が高いことが、名古屋大や京都大などの研究グループの調査でわかった。歯がない人は口の中に細菌が多く、肺にも感染しやすいためだという。

名古屋大大学院医学系研究科博士課程の須磨紫乃(しの)さん(予防医学)らは、全国の歯科医師会の会員約2万人を対象に、歯の状態や健康状態などについて 回答してもらい、その後に亡くなった人について死因を調べた結果を分析。肺炎による死亡率と、抜けた歯の本数との関係を調べた。

肺炎の死者は計55人。抜けた歯が4本までの人と比べると、年齢や肥満などの影響を差し引いても、5〜14本が抜けていた人は危険性が1・74倍、15〜27本の人は2・37倍あった。4本の親知らずをのぞく28本がすべて抜けていた人の危険性は、2・77倍あった。
 
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新薬の「先駆導入加算」、14年度から導入

 厚生労働省は22日、世界に先駆けて日本で初めて薬事承認された新薬に対し、薬価を引き上げる「先駆導入加算」を2014年度から導入することを決めた。

 同年度の診療報酬改定について議論している中央社会保険医療協議会(厚労相の諮問機関)で了承された。

 新薬を巡っては、先に海外で承認された後に日本で申請されるなどして、承認が欧米より遅れる「ドラッグラグ」が問題となっている。これを解消するため、国内外の製薬企業に、新薬をいち早く日本で申請してもらうのが目的だ。

 加算の対象となるのは、国内外にある既存薬とは異なる新たな作用の仕方をする薬。同じ効果をもつ類似薬より、効き目や安全性が高いことなどが必要となる。将来的に海外での販売計画があるなど、世界に通用する薬であることも条件となる。

 薬価は、国が決める公定価格で、先駆導入加算の対象となった場合、算定された価格にその10%分が上乗せされる。

| - | 00:25 | - | - | pookmark |
1センチ以下の微小ながんにも照射できる高精度な放射線治療機器の開発支援

 政府は来年度、直径1センチ以下の微小ながんにも照射できる高精度な放射線治療機器の開発支援に乗り出す。

 実用化に成功すれば世界で初となる。早期発見された初期のがんをメスを使わずに治療できれば患者の肉体への負担が減ることが期待される。政府は2020年をめどに実用化を目指す方針で、14年度当初予算案に約3億円を計上し、機器の改良やテストを重ねることを支援する。

  厚生労働、文部科学、経済産業の3省は、がん研究の加速化や革新的治療方法の確立を目指したプロジェクトをスタートさせており、高精度な放射線機器の開発 をプロジェクトの中核事業に選んだ。15年に発足する日本版NIHでも目玉事業の一つとする考えだ。実際の開発は東京大学と北海道大学、先端医療装置開発 メーカーなどの合同開発チームが担当し、試作器はすでに完成している。今後、機器の精度を高めて、早期の臨床での実験を目指す考えだ。

| - | 00:07 | - | - | pookmark |
血液一滴でアルツハイマー病診断、1検体で約10分、100円以下で
血液一滴でアルツハイマー病の兆しがわかる――。こんな技術を愛知県の豊橋技術科学大学や国立長寿医療研究センターなどの研究チームが開発し、21日に発 表した。高性能半導体を使う世界初の技術で、2015年度の実用化を目指す。がんや生活習慣病の早期発見にも応用できるという。

血液や尿を一滴とり、半導体イメージセンサーを使って、抗原抗体反応で生じるわずかな電気量の変化を読み取る。研究チームはこの技術で、アルツハイマー病の原因物質とされるアミロイドベータというたんぱく質の検出に成功した。

従来の技術では1検体につき測定に数時間、1千円ほどの経費がかかる。血液も1〜5ミリリットルが必要なので、病院で採血しなければならない。新技術は市販の簡単な器具を使い自宅で採血。1検体で約10分、100円以下で測れる。
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新生児を診る医療機関で院内感染が起きた時の連絡体制

 岐阜県総合医療センター(岐阜市)で、院内感染により新生児が昨年8月に死亡した問題を受け、県は17日、新生児を扱う病棟で院内感染が発生した時の対応策と、出産前後の妊婦や新生児を診る医療機関で院内感染が起きた時の連絡体制を発表した。

 県総合医療センターは、総合周産期母子医療センターとして県内で最も高度な新生児医療を担っている。県と県周産期医療協議会は、妊婦や新生児の受け入れなどが一時中止した事態を重くみて対応策を作成した。

 具体的には、県総合医療センターで新生児を扱う病棟「新生児医療センター」での院内感染に関する情報は対応チームにすべて報告し、チームの担当者が電子カルテを常時チェックして異常に気づく体制を整える。

 院内感染については状況に応じて3段階で新たに対応することにした。さらに、「院内感染に対する危機意識の希薄化」を防ぐため、研修会や学習会を通して感染防止意識を高めることにした。

  また、緊急連絡体制を新たに取り決め、周産期の医療機関で院内感染やインフルエンザの集団感染、事故が起きたときには、すぐに周産期医療協議会の事務局が ある県保健医療課に報告し、緊急周産期医療協議会を開くことにした。必要に応じて医師会や消防なども交えて協議し、その都度対応策を提言する。

 県保健医療課では「今回は想定していなかった事態が起きた。緊急時の対応を徹底して母体や新生児を守っていきたい」と話している。

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希少糖を使った家庭用シロップ「レアシュガースウィート」
甘さは砂糖の約7割、なのに体脂肪を減らしてくれる――。そんな画期的な効果のある「希少糖」が注目を集めている。香川大の研究が大量生産に道を開き、香川県が生産を全面支援する。

昨年8月、希少糖を使った家庭用シロップ「レアシュガースウィート」(500グラム入りボトル1260円)を全国発売。10月、テレビで「太らない甘味 料」として紹介されると、発売元の「レアスウィート」(高松市)に1週間で6万本の予約が殺到し、生産が追いつかなくなった。年末にようやく生産体制が整 い、1月20日から通信販売を再開する。

元香川大学長の近藤浩二社長(73)は「驚異の甘味料と驚かれた。大手飲料メーカーから商品開発の話もある」。

希少糖と香川大の関わりは1991年にさかのぼる。当時、農学部にいた何森(いずもり)健・特任教授(70)は、自然界に約50種類ある希少糖の研究をしていた。

その過程で偶然、大学の食堂裏の土中から、ある酵素を見つけた。自然界に大量にある果糖を、「D―プシコース」という希少糖に作り変える作用があった。
| - | 00:22 | - | - | pookmark |
がん発見のための高精度な画像診断装置「PET/CT」

 新潟県内4病院でがん発見のための高精度な画像診断装置「PET/CT※」が新たに導入され、2015年度から稼働することが決まった。

 本県にはこれまで1台しかなく、人口あたりの台数が全国最下位だった。県は稼働によりがん治療の充実を図る考えだ。

 新たに導入されるのは、県立中央(上越市)、県立新発田(新発田市)、新潟大医歯学総合(新潟市)、長岡赤十字(長岡市)の4病院。県は中央、新発田両病院のPET/CT購入費と専用の建物の設計費計5億1567万円を債務負担行為として今年度の補正予算に計上した。

 県病院局は今年度中に購入契約を結んで導入すると共に、15年度まで建物工事を行い、同年秋から稼働させたい考えだ。残り2病院も同様のスケジュールを見込んでいる。

  PET/CT配備が一気に進む背景には、製薬会社「日本メジフィジックス」(東京都)が昨年2月、群馬県藤岡市にPET検査用薬剤の製造工場建設を発表 し、15年7月からの供給を決めたことがある。本県が供給範囲に入り、これで、病院が巨額の投資をして製剤機器の「サイクロトロン」などを自前で配備する 必要がなくなった。

 同局によると、PET/CT1台は約2億4000万円。国の地域医療再生基金から1病院につき1億3000万円の補助が出る。

  県内ではこれまで、県立がんセンター新潟病院(新潟市中央区)が10年にサイクロトロンとPET/CTを導入し、検査を行っているだけだった。人口100 万人あたりの台数は0・4台と全都道府県で最低で、同センターでは検査まで7〜10日かかるなど、検査待ちの状況も起きている。

 県医務薬事課は、「稼働により人口あたり台数は全国平均くらいまで向上する」と話す。新たに上越、新発田、長岡市に配備されるため、県民が地域に偏らずに検査を受けられるというメリットもある。

 一方、医師不足の本県では放射線科の医師も少なく、結果の分析や、がんを治療する病院・医師への橋渡しなど、稼働後の態勢整備が課題になっている。

| - | 00:27 | - | - | pookmark |
抗生物質で腸内のバランスが崩れ、ぜんそくが悪化 
抗生物質の服用で腸内のバランスが崩れて、ぜんそくが悪化する仕組みを、筑波大の渋谷彰教授(免疫学)らの研究チームがマウスの実験で突き止めた。真菌 (カビ)の仲間「カンジダ」が腸内で異常に増えて、症状が悪化していた。抗真菌剤などで治療すれば、一部のぜんそく患者は症状を軽減できる可能性があると いう。

 研究チームは、感染症の治療に一般的に使われる複数の抗生物質をマウスに与えた。抗生物質の服用の仕方によっては腸内の乳酸菌な どの善玉菌が大幅に減り、一方でカンジダが異常に増えた。カンジダは生理活性物質をつくる。この物質が血液によって肺に運ばれると、肺の中で免疫細胞が増 えすぎて、ぜんそくの炎症を悪化させていた。

 研究チームは、ぜんそくが悪化したマウスに抗真菌剤などを注射し、カンジダを治療。その結果、ぜんそくの症状が軽快することも確認した。
| - | 00:30 | - | - | pookmark |